高精度が支える入退室管理の信頼
顔認証・静脈認証による高速かつ正確な認証
オフィスセキュリティ・勤怠管理に対応
国内外の重要施設での採用実績
世界50カ国・80万台以上の出荷実績
企業の情報管理に配慮した設計

ご注意
KJ TECH japanが販売する正規品以外を取り付けされた場合、自動ドアや美和ロックの電気錠制御盤へ接続した際に、過電圧が発生する事例について、多くのお問い合わせをいただいております。特に自動ドアへ設置する場合は、専用アダプターの設置をお願いいたします。
KJ TECH japanが供給する製品以外をご使用の場合、修理費用が発生するケースがあります。また、KJ TECH japanの正規設定価格を大きく上回る価格で販売されている事例も確認されております。導入の際は、販売元および仕様をご確認ください。
なお、正規品には基本2年間の保証が付帯しております。

JAPAN&KOREA technology

総合セキュリティソリューションをリードする世界最高技術静脈認証99.99%
顔認証99.99%
指紋認証99.99999%

特許・ISO関係 KJTECH本社取得米国特許

KJTECH&KJTECH japanは、高い技術力と高度なアルゴリズムを採用した製品やシステムで、さまざまなセキュリティ課題の解決に取り組んでいます。生体認証を用いたKJTECH&KJTECH japanの顔認証や指紋認証は、超高速のアルゴリズムで、1秒未満のスピードで認証できる高品質なリーダーです。顔認証や指紋認証、カード認証などを用いる入退室管理システムの導入は、正確かつ迅速に人の流れを把握でき、勤怠管理の効率化が実現します。高度な情報セキュリティで防犯性も高まり、鍵の管理の手間や紛失といったリスクを解決できます。世界50か国で利用されるKJTECH&KJTECH japan製品の導入実績はOEM出荷を含め80万台以上、日本向けプロジェクトにおいて培った技術で、国内でも積極的に導入が進んでいます。

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BIOMETRIC

生体認証顔認証・指紋認証・静脈認証

生体認証(顔認証・指紋認証・静脈認証)はバイオメトリクスとも呼ばれ、他人と区別できる個人の身体の特徴を使って、入退室管理システムの鍵を解錠する認証技術です。顔認証とは、あらかじめ登録しておいたデータとカメラで読み取った顔が同じと判断されれば解錠されます。指紋認証は、スマートフォンやパソコンにも導入されており、親指や人差し指などをタッチして照合する認証方法です。静脈認証は、赤外線によって指先や手のひらの静脈パターンを読み取る生体認証です。顔認証・指紋認証は従来と異なり物理的な鍵を持ち歩く必要がないため、出し入れの手間がありません。よって必然的に鍵の紛失や返却忘れなどのトラブルが減り、新たな鍵作成の必要がないため経済的です。個人の身体のデータは他人が盗んだりコピーしたりするのも困難であるため、生体認証(顔認証・指紋認証・静脈認証)のデータでなりすまして不正解錠される危険は極めて低くなっています。生体認証(顔認証・指紋認証・静脈認証)で取り扱うデータは生涯大きく変わることのないデータであるため、ごく限られた権限の人間のみ設定変更できるようにするなど厳格な管理が必要です。KJTECH japanは、経営及び管理支援の効果につながる最先端の情報セキュリティシステムを構築しています。

BIOMETRIC
FACE

顔認証

顔認証は、認証機器に搭載されたカメラに顔を映した際に、映した顔と登録された顔が同一人物のものであるかを照合する技術です。顔の大きさや、目や口、鼻といったパーツが登録画像のデータと一致すれば解錠され、一致しなければエラーとなり解錠できません。自分の顔を鍵として利用できるため、他人による複製や盗難のリスクがない防犯性の高い生体認証です。事前に認証機器に顔のデータを登録しておけば、認証のたびにカードや物理鍵を持ち運んだり、鞄から取り出したりする手間を省けます。暗証番号と異なり暗記したり、番号を打つ際に周囲に人がいないかを注意したりするストレスもありません。顔を映すのみという手軽さから、子どもを抱えた方や荷物で手がふさがった方でも迅速に認証できます。顔認証はカメラ以外に特殊な認証機器が不要な点や非接触で認証できる安心感から、不特定多数が来店する店舗や施設などで広く導入されています。顔認証は、人の出入りを把握する入退室管理システムとの相性も高く、金融機関での本人確認手続きや空港のゲート、医療機関やオフィスのなど幅広い場で活用されています。複数人の顔を同時に読み取れる顔認証では、入室権限がないにも関わらず後ろについて不正に扉を通過する、共連れを防げます。認証と同時に体温測定が可能な顔認証や、マスクを着用したまま認証できるマスクモードを搭載した顔認証も存在します。近年は、立ち止まらずにカメラの前を通過するのみで認証できるウォークスルー顔認証の技術も開発されています。顔認証には、顔の情報を平面として読み取る2D認証と、立体的に読み取る3D認証があります。2D認証はビジュアル方式とも呼ばれ、3D認証はIR方式とも呼ばれます。顔の大きさや目や鼻などのパーツの位置関係を登録データと照らし合わせるのが2D認証で、赤外線センサーにより顔を読み取るのが3D認証です。赤外線センサーを用いる3D認証は、平面情報としてとらえる2D認証のように髪型やメイク、照明によって認証精度が左右されません。顔のデータを立体的にとらえるため、骨格の違いによる顔の凸凹までを読み取れます。近年の防犯性の高い顔認証では偽物の画像を使った不正解錠も困難なため、入退室管理システムに導入することで正確な人数把握が可能なり、高い情報セキュリティを実現できます。


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FINGERPRINT

指紋認証

指紋認証は人間の指にある指紋を利用した生体認証で、スマートフォンやパソコンなどにも導入されている技術です。指紋は人それぞれ異なるパターンを持ちます。指紋は隆線と呼ばれる盛り上がった部分からなり、隆線の切れ目や枝分かれ部分に違いが加わることで、三角州や袋小路などさまざまな模様が形成されます。指紋認証で行われる主な読み取り方式は、汗の性質を利用した静電容量方式です。静電容量方式の指紋センサーは、スマートフォンのホームボタンなどに搭載されています。指は常にかすかな汗をかいています。指紋センサーは電気を通す汗の特性に反応し、指紋の特徴を抽出します。指の汗に含まれる電解質の量が指紋内の凹凸に応じて変化し、センサーがその差を読み取ります。センサーの電極を使用して指紋内の電気量の差をデータとして登録し、指紋に一致する特徴点が複数あれば認証が成功します。複数の特徴点の間を横切る隆線の数をリレーションと呼び、リレーションの情報を使用することでより高い精度の指紋認証が可能です。指紋認証の仕組みには、光学式や超音波式があります。光学式は指紋に当てた光の反射を利用して認証する仕組みで、画面に触れて認証できるスマートフォンなどに搭載されている認証方法です。超音波式は、超音波の反射から得られるデータを利用します。超音波は皮膚の内部まで通れ、血流の読み取りが可能であるため、指に汚れや水気があっても本人確認ができる高精度な認証方法です。利便性の高さから入退室管理システムで多く活用されている指紋認証ですが、さらにセキュリティを向上させるためには、複数の指の登録や、暗証番号などと併用した運用があげられます。KJTECH&KJTECH japanの指紋認証とほかの認証方法と組み合わせて入退室管理システムを運用すると、容易に二重認証が実現できます。


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ACCESS CONTROL SYSTEM

入退室管理システム

入退室管理システムとは、部屋の出入口に設置された認証機器により人の出入りを記録・管理するシステムです。KJ TECH japanでは、入退室管理システムをもとにセキュリティ分野のアプリケーションシステムを統合管理できる、セキュリティ分野のSIシステム設計・構築を行なっています。暗証番号、ICカード、指紋認証や顔認証といった生体認証の認証機器を用いて、解錠や施錠の履歴から入退室を把握します。これらの方法を入退室管理システムに組み込み認証すると、客観的かつ正確に人の流れを確認できます。入退室管理システムでは、施解錠にあわせて自動で入退室が記録されるため、物理的な鍵を使った場合に起こりがちな台帳への記入ミスや不正申告の恐れがありません。リアルタイムで複数の部屋の入室状況を把握することも可能なため、警備員を各扉に配置するよりも低コストで建物の安全性を維持できます。勤怠管理システムやエレベーター、火災報知設備、警備システムなど連動可能なシステムも豊富なため、入退室管理システムとの組み合わせにより建物の防犯性や利便性をより高められます。KJTECH&KJTECH japanは、施設や従業員のセキュリティ業務の自動化、情報漏洩が防げる最先端システムを構築しています。

ACCESS CONTROL SYSTEM
INFORMATION SECURITY

ISO27001(ISMS)情報セキュリティ

ISO 27001とは、情報セキュリティマネジメントシステム (Information Security Management System, ISMS) を構築・運用するための国際的な規格のひとつです。ISMSを取得する理由として、重要情報の保護が重要な役割を果たします。入退室管理や企業戦略といった情報セキュリティのリスクを特定し、それらに対して適切なセキュリティ対策を講じることができるため、情報漏洩やサイバー攻撃などのリスクが軽減されます。なかでも入退室管理システムは、重要なセキュリティ対策のひとつとして扱われます。顔認証や指紋認証といった個人を判別し認証する機器と組み合わせることで、各部屋のアクセスを制御し、物理的かつ情報セキュリティを確保します。ISMS認証の取得は、企業に対する信頼性の向上につながるといえます。KJ TECH JAPANが開発・販売している製品は、ISMSに準拠したセキュリティソリューションを提供している、世界トップクラスの情報セキュリティシステムです。

GLOBALANTIPASSBACK

グローバルアンチパスバック

グローバルアンチパスバック(global anti pass back)は、共連れ対策として入退室管理システムに備わるアンチパスバック機能を、より大規模にしたシステムです。共連れとは、本来は認証した人しか通れない室内または室外へ、前の人に続いて不正に通過する事態を指します。部外者が内部の人に気づかれないように共連れで入室する場合や、内部の人の協力により侵入するケース、カード忘れなどで入室させてしまう場合があります。アンチパスバック(anti pass back)は特定の扉で入室記録がなければ退室が許可されない機能で、入室よりも退室時により強い制限を設けることで、共連れで入った不審者が外に出ることを防止する役割を果たします。侵入した者を外に出さないことで機密情報や機器の持ち出し、金品の盗難などを防ぎます。大型の公共施設や事業規模の大きな企業では、入退室管理システムと連動したエリア内に出入口が多数あります。グローバルアンチパスバック(global anti pass back)は、特定の扉で運用するアンチパスバック(anti pass back)に対し、同じグループに属する範囲であれば別々の扉でアンチパスバック(anti pass back)を運用できるシステムです。複数の出入口をひとつのグループとして設定することで、入室した扉とは別の扉から退出してもエラーにならずに退出できます。入退室管理システムでグローバルアンチパスバック(global anti pass back)を導入すると、施設内の通常の人の流れを妨げずに共連れの対策が可能です。グローバルアンチパスバック(global anti pass back)の導入方法には、ソフトウェア型とハードウェア型があり、ソフトウェア型ではコンピューターシステムと連携して履歴を確認できます。ハードウェア型は扉の近くに取り付けた認証機器に履歴を保存し、USBなどで取り出したデータをパソコンで閲覧することで入退室履歴を管理できます。KJ TECH japanは、防犯カメラや警備システムとの連動、セキュリティゲートの使用など総合的なセキュリティシステムの構築が可能です。

PRODUCT

製品情報

KJTECH&KJTECH japanは、防犯性に優れた指紋認証や顔認証の製品を数多く販売しております。指紋認証リーダーの認証速度は世界最速の0.1秒です。指の向きや状態を気にせずにすばやくロックを解除でき、成長に合わせて指紋の状態を自動で学習するアルゴリズムも用いられているため安心して利用できます。KJTECH&KJTECH japan製品の指紋の登録可能数は最大5万個、認証履歴の保存は最大50万件です。指の表皮より奥に存在する真皮まで認証できるMSIセンサーの利用で、汚れや濡れのある指でも確実に認証できます。ほかにも、ICカードやバーコード、QRコード認証に対応した製品や、小型で軽量の指紋スキャナーも取り揃えております。顔認証リーダーは、マスクをしたままでも1秒以下で認証が可能です。製品によっては同時に5人まで認証できるため、共連れによる不正侵入者を逃しません。温度センサーが搭載されている製品では、入退室と同時に体調不良者を迅速に発見できます。

CANPANY

会社案内

KJTECH japanが販売サポートしている製品は、韓国のセキュリティ企業KJTECHとKJTECH japanの日本向けプロジェクトで培った技術の結晶です。安全性の高さが評価されているKJTECHとKJTECH japan製品は、日本国内の上場企業様等の入退室管理や韓国の大統領官邸、国会議事堂、アメリカ・イギリス・ギリシャの政府機関・ドバイの施設など世界中の重要施設で利用されており、世界50カ国80万台以上の納入実績があります。KJTECとKJTECH japanではハイクオリティなアルゴリズムにもとづいた生体認証端末の開発や、アクセス制御システムの構築を行っています。カードや生体認証、HID製品による入退室管理システムの構築に加え、勤怠管理システムや飲料水管理システム、車両管理システム事業で企業などの活動をサポートしています。さらに映像監視システム、対テロ防止システム、侵入検知システムといったセキュリティシステムのほか、セキュリティゲート(フラッパーゲート)や自動ドアへの認証機の構築も行っています。

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WORK

導入事例

KJTECH&KJTECH japanの製品は、世界50カ国で広く使われています。日本国内でもオフィス、保育園、会員制ジムなど幅広い導入事例があります。たとえばオフィスでは、社員証のIDカードをKJTECH&KJTECH japanの指紋認証リーダーに変えることで鍵やカードの紛失トラブルがなくなり、認証スピードの向上に成功した事例があります。KJTECH&KJTECH japanの生体認証リーダーは入退室管理システムや勤怠管理システムにも使えるため、タイムカードの廃止や給料計算の効率化にも貢献しています。保育園への顔認証リーダーの導入では、子どもの送迎時にインターホンで名前を確認していた保育士の負担が軽減され、保護者による鍵の締め忘れも防止できるようになりました。24時間営業の会員制ジムでは、指紋認証リーダーに変更したことで受付を無人化でき、人件費削減や業務の効率化が実現しました。このように、KJTECH&KJTECH japanの製品はさまざまなシーンでセキュリティ向上や業務効率化に貢献しています。

COLUMN

コラム

入退室管理におけるセキュリティと効率化を同時に叶えるFE-500の分割プラン

企業のセキュリティ意識が高まるなか、入退室管理システムの導入を検討する企業は増加傾向にあります。しかし初期費用が高い、費用対効果が見えにくいという理由から、導入を先送りにしているケースも少なくありません。入退室管理は、セキュリティ強化だけでなく、勤怠管理の効率化や経営コストの最適化にも直結する重要な投資となります。なかでも、顔認証リーダーFE-500を活用した入退室管理がもたらす効果と、導入ハードルを下げる分割プランが注目されています。
 
◎企業における入退室管理の必要性と現状課題
近年、企業における情報漏洩や不正アクセスのリスクが深刻化しています。会社の規模に関わらず、オフィスや施設への入退室管理を見直す必要性が高まっており、その背景には複数の入退室管理に関する現実的な課題があります。まず、社内の人間による情報持ち出しや、退職した元社員、外部の関係者による無断入室といったトラブルが増えています。外部からのサイバー攻撃がニュースになることは多いが、実際には、誰でも入れる状態のオフィスから情報が漏れるケースも少なくありません。取引先の顧客情報、社員の個人情報、開発中の製品データなど、社内には外部に出てはいけない情報が多く存在します。これらを守るためには、入退室管理で誰がどこに入れるかをきちんと管理することが、情報セキュリティの基本的な一歩となります。法律や業界のルールという観点からも、入退室管理の重要性は年々増しています。個人情報を扱う業種はもちろん、医療、金融、製造業など幅広い分野で、いつ誰が入退室したかの記録を残す入退室管理が求められるようになってきています。
 
入退室の記録がきちんと残っているかどうかは、会社の信頼性に直結します。入退室管理の記録がなければ、管理ができていない会社と判断されるリスクがあるからです。しかし、多くの企業では今も鍵やICカードを使った入退室管理が主流となっています。鍵の場合、紛失や合鍵の作成といったリスクがあるうえに、いつ誰が入ったかという入退室管理記録がまったく残りません。問題が起きた後に事実を入退室管理データを確認しようとしても、証拠が何もないという状況になりかねません。ICカードも同様に、カードをほかの人に渡してしまえばその人物が自由に入退室できてしまいます。退職した社員のカードが回収されずにそのまま使われていた、というケースも実際に起きています。また、働き方が変わったことで新たな入退室管理に関する課題も生まれています。
 
在宅勤務と出社が混在するようになった現在、入退室管理において、今日誰が出社しているのかをリアルタイムで把握しにくくなった職場も多くなっています。これは日常の入退室管理だけでなく、地震や火災といった緊急事態が起きた際の安否確認にも影響します。建物の中に誰がいるかをすぐに確認できない入退室管理では、社員の安全を守るうえで大きなリスクとなります。このように、入退室管理は、セキュリティのための設備という枠を超え、日常の勤怠管理や社員の安全確保、会社の信頼性向上まで幅広く関わっています。入退室管理は、経営の土台を支える仕組みとして捉える視点が求められています。
 
 
◎入退室管理に顔認証が適している理由
入退室管理に使える認証方式は、鍵やICカード、暗証番号、生体認証などいくつか種類があります。なかでも入退室管理に顔認証を用いることが近年急速に注目を集めているのは、使いやすさと本人確認の確かさを同時に実現できる数少ない入退室管理の方式だからです。顔認証の一番の特長は、何も持たず、何も触れずに認証が完了する点にあります。ICカードであればカードをリーダーにかざす動作が必要で、両手がふさがっているときや急いでいるときには手間に感じる場面も多くなっています。暗証番号は番号を覚えておく必要があり、ほかの人に見られてしまうリスクもあります。指紋認証はリーダーに指を当てる必要があるため、手が濡れていたり、荷物を持っていたりすると認証しにくい場面が出てきます。
 
顔認証であれば、リーダーの前に立つだけで自動的に認証が行われるため、通行の流れを止めることなくスムーズな入退室が実現できます。来客が多いエントランスや、社員が頻繁に出入りするエリアでも、渋滞を起こさずに運用できる点は実際の現場で高く評価されています。なりすましを防げることも、顔認証が入退室管理に向いている大きな理由です。ICカードや暗証番号は、情報をほかの人に渡してしまえば誰でも使えてしまいます。悪意がなくても、頼まれてカードを貸してしまうケースや、暗証番号が周囲に知られてしまうケースは実際に起こりえます。顔認証は本人の顔そのものを使って確認するため、カードの貸し借りや番号の共有による不正入室を根本から防ぐ入退室管理の形となっています。
 
また、写真や動画を使って認証を突破しようとする不正行為を検知する機能を備えた機種も増えており、入退室管理のセキュリティレベルはさらに高まっています。日々の入退室管理が楽になる点も見逃せません。ICカードを使った入退室管理では、カードの発行や再発行、回収という手間が継続的に発生します。新入社員が入るたびにカードを作り、退職者からは確実に回収しなければならりません。回収を忘れたカードがそのまま使われてしまうリスクも常につきまといます。顔認証による入退室管理であれば、システム上で登録・削除を行うだけで管理が完結するため、担当者の手間を大幅に減らすことができます。退職した社員の認証情報もすぐに削除できるため、退職後の不正入室リスクをその場で排除できます。
 
さらに、逆光や暗い照明など、条件が悪い環境でも安定して認証できる性能を持つ製品もあり、設置場所を選ばずに導入しやすくなっています。ICカードや鍵のように物理的なものを管理する必要がなく、運用にかかるコストと手間を継続的におさえられる顔認証は、入退室管理の手段として使いやすさとセキュリティの両面でバランスに優れた選択肢といえます。
 
◎顔認証による入退室管理がもたらす効果
顔認証を使った入退室管理システムを導入することで、セキュリティの強化だけでなく、日々の業務の効率化や経営管理の面でも幅広いメリットが生まれます。セキュリティのための設備という捉え方にとどまらず、会社全体の運営を支える仕組みとして活用できる点が、顔認証による入退室管理が企業から評価されている理由です。もっともわかりやすい効果として、部外者や退職者による不正な入室を防げることがあげられます。顔認証は本人の顔を直接照合するため、ICカードの貸し借りや盗難によって第三者が入り込むリスクを原理的になくすことができます。とくに、顧客の個人情報や社外秘のデータを扱う部署、サーバーや重要書類が保管されているエリアでは、誰でも入れる状態を放置することが大きなリスクになります。顔認証による入退室管理を導入することで、許可された人だけが入れる環境を確実に作れます。退職した社員の情報はシステムから即座に削除できるため、退職後に元社員が立ち入るリスクもその場で断ち切れるのです。
 
次に、入退室の記録が勤怠管理に自動で連携される効果も大きくなっています。顔認証リーダーを通過した記録がそのまま出勤や退勤のデータとして勤怠システムに反映される仕組みを作ることで、タイムカードへの記入や別途の打刻作業が不要になります。打刻を忘れた、記入を間違えたといったミスが減るだけでなく、給与計算のエラーも防げます。また、実際の入退室記録に基づいた客観的なデータが自動で残るため、労働時間に関する確認が必要になった場面でも、証拠として使える記録をすぐに提示できます。そして、今、誰が社内にいるかをリアルタイムで把握できることも、顔認証による入退室管理の重要な効果のひとつです。管理画面を見るだけで現在の在館状況を即座に確認できるため、火災や地震などの緊急事態が起きたときに、誰が建物内にいるかをすぐに把握できます。紙の出勤表や口頭での確認に頼る必要がなく、避難誘導や安否確認をスムーズに行えます。万が一のときに、誰がまだなかにいるかわからないという状況を防ぐことは、社員の安全を守るうえで非常に重要です。エリアごとに入室できる人を細かく設定できる点も、顔認証システムならではの強みです。たとえば、経営幹部しか入れない会議室や、開発担当者しか入れないサーバールーム、特定のプロジェクトメンバーだけがアクセスできる資料室など、部署や役職に応じた権限管理を細かく設定可能です。顔認証による入退室管理では、外部の業者や来客に対しても、必要な期間だけ特定のエリアへの入室を許可し、用件が終わったら権限を削除するといった柔軟な対応が可能です。
 
日々蓄積される入退室管理のデータを経営に活用できる点も、長期的なメリットとして見逃せません。どの部署が何時ごろ出社しているか、特定のエリアがどの時間帯にもっとも使われているかといった入退室管理の情報を可視化することで、オフィスのスペースを無駄なく使うための見直しや、業務の配置やシフトの改善に役立てることができます。感覚や経験だけに頼るのではなく、入退室管理の実際のデータに基づいて判断できる環境が整うことは、経営の質を高めるうえで大きな意味を持ちます。このように、顔認証による入退室管理がもたらす効果は、不正入室の防止という直接的なセキュリティ対策にとどまらず、業務効率化や社員の安全確保、データを活用した経営改善まで多岐に渡ります。ひとつの仕組みを導入することで複数の課題をまとめて解決できる点が、顔認証の入退室管理が多くの企業に選ばれる本質的な理由です。
 
 
◎入退室管理システム導入における費用と分割払いの活用
入退室管理システムの導入を検討する企業が最初にぶつかる壁は、やはり費用の問題です。顔認証リーダー本体の費用だけでなく、設置工事費や配線費、システムの設定費用などが重なり、導入にかかるトータルのコストは決して小さくありません。さらに、導入時の初期費用だけでなく、運用開始後にかかるシステムの保守費用、ライセンス費用、サポート費用といったランニングコストも、長期的な観点で把握しておく必要があります。費用の全体像を正確に理解したうえで予算を組むことが、導入後に想定外の出費が発生したという事態を防ぐことにつながります。費用は設置する場所の状況や、導入する台数、必要な機能によって大きく変わるため、まずは専門の担当者による現地調査を行い、自社の環境に合った入退室管理の正確な見積もりを取ることが重要です。オフィスのレイアウトや既存の設備状況、管理したいエリアの数によって工事の規模や必要な機器の構成が変わるため、カタログだけを見た概算ではなく、実際の環境を確認したうえでの見積もりを取ることが正確なコスト把握への第一歩となります。複数の業者から見積もりを取り比較検討することも、費用の妥当性を判断するうえで有効です。
 
現地調査の際には、事前に、何を実現したいかを具体的に整理して伝えることが、導入後の満足度を左右する大切なポイントとなります。たとえば、特定のエリアだけ入退室を制限したいとか、勤怠システムと連携させたい、将来的に別の拠点にも展開したいといった要望は、できるだけ最初の段階で担当者に伝えておくことが望ましくなっています。入退室管理システムは1度設置すると配線や設備の変更に手間とコストがかかるため、後からやっぱりこうしたかったという事態を防ぐためにも、導入前の要件整理が非常に重要です。必要な機能や管理したいエリア、将来的な拡張の可能性など、事前に決めておくべき項目をリストアップし、担当者と丁寧にすり合わせを行うことが、スムーズな導入と長期的な入退室管理の運用コストの最適化につながります。
 
一方で、見積もりを取った結果、初期費用の一括払いが資金的に難しいと感じる企業も少なくありません。入退室管理は必要だとはわかっているが、今すぐまとまったお金を出すのは難しいと感じる企業は多く、とくに資金の使い道を慎重に判断しなければならない中小企業にとって、入退室管理への一括での初期投資はハードルが高いのが実情です。しかし、入退室管理の導入を先送りにすることで生まれるリスクもあります。不正入室による情報漏洩や、退職者が立ち入り禁止エリアに侵入するといったトラブルが起きた場合、その対応にかかるコストや会社の信用が傷つく損失は、入退室管理の導入費用をはるかに上回ることがあります。いつか導入しようと後回しにしている間にも、リスクは毎日積み重なっています。手元のキャッシュフローを維持しながら入退室管理を導入を実現したい場合には、分割プランの活用が有効な選択肢となります。
 
◎入退室管理の分割プランと顔認証リーダーFE-500
費用の問題で導入を迷っているとすれば、真っ先に検討したいのが分割プランです。入退室管理への投資を分割で行うことで、負担を大幅に軽減できます。分割プランを利用することで、入退室管理の初期にかかる支出を分割して、月々の一定額に分けて支払うことができます。まとめて支払うと負担が大きい導入費用も、分割プランで月々の固定コストとして予算に組み込むことができるため、手元の資金を動かさずに入退室管理システムの導入が可能です。このように分割プランは、費用面のハードルを下げる有効な手段として多くの企業に選ばれています。分割プランによって毎月の支払い額がはっきりすることで、予算の見通しが立てやすく、分割プランを活用することで経営層への導入提案もしやすくなるという声も多くなっています。分割プランを検討する際には、自社の月次予算に対して分割払いの金額が適切かどうかを事前に確認しておくことが重要です。
 
分割プランのもうひとつの大きなメリットは、導入のタイミングを前倒しにできることです。分割プランでは、一括払いの資金が揃うまで待つ必要がなく、今すぐ入退室管理システムを導入をスタートできるため、分割プランによってセキュリティ強化や業務効率化の効果を早期から得ることができます。分割プランで早期導入を実現することで、セキュリティリスクにさらされる期間を短縮できる点も、分割プランを選ぶ理由のひとつです。分割回数は企業の規模や予算に応じて柔軟に調整できるため、月々の負担額を自社の資金計画にあわせて、分割してコントロールすることが可能です。長期の分割プランを選べば月々の支払いをより少額におさえることができ、短期の分割プランを選べば早期に支払いを完了させることもできます。手元の資金を温存しながら必要な入退室管理の設備投資ができる分割プランは、導入コストの壁を感じている企業にとって現実的かつ賢明な選択肢といえます。複数台の導入を検討している企業でも、台数に応じた分割プランを活用することで、計画的に管理しやすくなります。
 
KJ TECH japanの顔認証リーダーFE-500は、分割プランでの導入が可能で、入退室管理に最適な顔認証リーダーです。FE-500は分割プランに対応しているため、予算に制約がある企業でも高性能な顔認証リーダーを無理なく導入することができます。認証速度が0.3秒以下と高スピードで認証が完結します。また、認証精度が99.99%と高性能な精度を誇るため、認証の際に通行を妨げることなくスムーズな通過を促します。混雑しがちな出退勤時やシフト交替時にも円滑な通行が可能です。顔の検出は最大2m離れた場所から可能で、最大3~5人を同時に検知するため、何度も認証を繰り返すような事態を避けられます。赤外線LEDを搭載したライブ検出機能を備えているため、写真や動画、3Dマスク等を利用したなりすましによる不正入室を排除します。さらに、アンチパスバック機能を搭載しているため、入室記録がない場合には退出できない仕組みになっているため、共連れによる不正侵入も防止します。マスク着用時の認証にも対応しており、マスクを外したりする手間を省け、マスクで顔が隠れた状態でも通過するだけで認証が完了します。
 
顔データは50,000件まで登録可能で、小規模な施設から大規模企業まで幅広く対応が可能です。イベントログは200,000件まで履歴が残るため、トラブル時には保存されたデータを確認して早急な対応ができることもメリットのひとつです。顔認証をはじめ、カード、暗証番号、QRコードの認証が可能で、顔認証とあわせて設定できるため、より一層セキュリティを強化したいエリアなどに利用する場合に役立ちます。本体は、シンプルなデザインを採用しており、本体サイズは92mm×30mm×194mmです。オフィスや施設のエントランスに違和感なく設置できる点も評価されています。
 
顔認証リーダーFE-500には分割プランが2つ用意されており、標準設置費込みの60回分割払いで1台月々7,800円から導入が可能となっています。60回という長期の分割プランを選ぶことで、毎月の負担を最小限におさえながらFE-500を導入できる点が、多くの企業にFE-500の分割プランが選ばれる理由のひとつです。CX勤怠管理と連動したシステムでは、標準設置費込みの60回分割払いで1台月々9,800円から導入できるため、まず1台から試してみたいなどの要望にも応えることが可能です。勤怠管理システムとの連携を含めた分割プランでも月々1万円以下からはじめられるため、分割払いでコストをおさえながら入退室管理と勤怠管理を同時に整備できます。KJ TECH japanでは、分割プランを活用して初期費用をおさえながら高性能な入退室管理を実現できるため、早期にセキュリティの強化と経営の効率化を目指すことが可能です。
 
◎まとめ
入退室管理は、セキュリティリスクの排除や勤怠管理の効率化、経営の可視化を同時に実現する、企業インフラとしての価値を持つ重要な投資です。顔認証リーダーFE-500は、高い認証精度、スムーズな運用、柔軟なシステム連携を備えた信頼性の高い選択肢であり、初期費用を月々に分散できる分割プランの活用によって、資金繰りへの影響をおさえながら早期導入が実現できます。分割プランを利用した入退室管理の導入をご検討の際は、KJ TECH japanまでお問い合わせください。
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